タイの事業用不動産会社GDM THAILANDのコーポレートサイト制作。BKK Office Naviの制作依頼から始まった約10年の関係の中で、コーポレートサイト、物件検索サイト、Webマガジン、投稿システムの運用まで継続支援。土地売買、オフィス物件、空間デザインなど、事業拡大に合わせて情報発信できるサイトへ育てています。
| URL | https://gdm-asia.com/ |
|---|---|
| 業界・業種 | ビジネス用土地建物・オフィス、メディア、空間デザイン |
| ジャンル | コーポレートサイト |
| デバイス | PC／スマートフォン |
| 言語 | 日本語 |
| 当社業務範囲 | WEBサイト制作／運用保守 |
| 制作後記 | 制作後記を読む |
BKK Office Naviの問い合わせから始まった関係
GDMとの最初の仕事は、バンコクのオフィス物件を紹介するWebマガジン「BKK Office Navi」の制作でした。
当時、GDMの若いスタッフの方が弊社のWebサイトを見つけて問い合わせてくれたことがきっかけです。そこから、GDM本体のコーポレートサイト、オフィス物件検索サイト「BKK Office Search」、そして関連メディアサイトの運用へと仕事が広がっていきました。
弊社設立初期からの付き合いなので、現在では約10年近い関係になります。
タイの事業用不動産会社としての信頼感を出す
GDMは、タイで事業用不動産を扱う会社です。
工場や倉庫用の土地売買、オフィス物件の紹介、オフィスや工場の内外装など、企業活動の土台となる不動産・空間づくりを幅広くサポートしています。
コーポレートサイト制作では、単にサービスを並べるのではなく、事業用不動産会社としての信頼感を出すことを重視しました。
白を基調にした落ち着いたデザイン、黒いボタンによる重厚感、ヒーローイメージのアニメーションなどにより、日系企業や外資企業の担当者が安心して相談できるコーポレートサイトを目指しています。
顔が見える会社紹介ページを作る
事業用不動産は、金額も大きく、企業の移転や進出に深く関わる分野です。そのため、Webサイト上でも「どんな会社なのか」「誰が対応しているのか」が伝わることが重要になります。
打ち合わせの中で、会社としての信頼感を出すために、代表やスタッフの顔が見える構成にしようという話になりました。
その後、GDM社側でカメラマンを手配し、社内スタッフの集合写真や代表プロフィール写真を撮影していただきました。
会社紹介ページでは、代表挨拶、経営理念、基本的な考え、会社概要、沿革、アクセスマップなどを充実させ、しっかりとした企業サイトとして見える構成にしています。
多言語ページで外資企業・タイ人オーナーにも対応
GDMの顧客は、日本企業だけではありません。
タイ国内では、外資企業、タイ人オーナー、中国系企業など、さまざまな立場の人が事業用不動産に関わっています。
そこで2020年頃に、日本語以外の情報発信として、英語、タイ語、中国語のページも追加しました。
特にチョンブリやラヨーンなどの工業地帯では、外資企業や中国系企業の存在感も大きくなっており、日本語だけでなく多言語で事業内容を伝えられることは、GDMの事業にとって重要な要素になっています。
タイ不動産記事と事業用不動産情報を発信できる投稿システム
コーポレートサイト公開後、GDMの情報発信に合わせて、投稿システムも追加しています。
ひとつは、タイ不動産市場や工業団地、オフィス関連ニュースなどを発信する「タイ不動産記事」。もうひとつは、土地・工場・オフィスなどの事業用不動産情報を掲載する「事業用不動産情報」です。
どちらも社内で更新できるように、WordPressのカスタム投稿タイプとして設計しました。
必要な項目を入力するだけで記事や物件情報を更新できるようにしているため、社内スタッフが継続的に情報発信できる仕組みになっています。
物件情報から土地売買の問い合わせへ
GDMのコーポレートサイトでは、物件情報からの問い合わせも発生しています。
特にGDM本体サイトでは、土地売買に関する問い合わせが主な成果につながっています。
一方で、オフィス物件に関する問い合わせは、Webマガジン「BKK Office Navi」やオフィス物件検索サイト「BKK Office Search」が役割を担っています。
GDM本体サイト、BKK Office Navi、BKK Office Searchがそれぞれ役割を持つことで、土地・工場・オフィス・空間デザインといった複数の事業をWeb上で支える体制になっています。
事業の変化に合わせて育てていくコーポレートサイト
GDMのサイトは、公開して終わりではありません。
最初は会社紹介、サービス紹介、実績、採用情報、問い合わせを中心としたコーポレートサイトとして制作しました。
その後、多言語ページの追加、タイ不動産記事の追加、事業用不動産情報の追加など、GDMの事業展開に合わせて機能を拡張しています。
2021年、2024年に始まった情報発信も、2026年現在まで継続されており、Webサイトが実際の問い合わせにもつながっています。
約10年近い関係の中で、GDMのWebサイト群を継続的に運用・改善してきたことは、弊社にとっても大切な実績のひとつです。
